川沿いの家のスムーズな売却方法をご紹介！メリット・デメリットとは？

▼ 川沿いの家をスムーズに売却する4つの方法
▼ 売却前に把握しよう！川沿いの家のメリット・デメリット
▼ 川沿いの家の売却！浸水被害を受けた場合の影響
▼ まとめ

川沿いの家の売却を検討している方のなかには、川沿いの家は人気がなく売却しにくいのではないかと不安に思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
川沿いの家は、景観の良さから一定の需要がある一方で、浸水被害のリスクが懸念されるエリアでもあります。
そのため川沿いの家を売却する際は、事前に売却方法のコツを押さえることが重要です。
そこで今回は、川沿いの家の売却を検討している方に向けて、スムーズに売却する方法や川沿いの家のメリット・デメリットについてご紹介します。

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川沿いの家をスムーズに売却する4つの方法

川沿いの家の売却を検討している方に向けて、スムーズな売却が期待できる方法を4つご紹介します。
早期売却を叶えるために、売却のコツを押さえましょう。

方法①ホームインスペクションを依頼する

川沿いの家をスムーズに売却するためには、ホームインスペクションをおこなってから売りに出しましょう。
ホームインスペクションとは、不動産の専門家に住宅の劣化や欠陥の有無、修理すべき部分などを診断してもらえるサービスで、住宅診断とも呼ばれています。
ホームインスペクションを依頼して家に欠陥がないことが分かれば、買い手も安心して購入できます。
また、ホームインスペクションによって欠陥や劣化のある部分が見つかれば、修復したうえで売りに出すと、より高値で売りやすいでしょう。

方法②地盤調査をおこなう

川沿いの家を購入する方がもっとも気になることは「地盤の強度」です。
なぜなら、川沿いの土地は水分を含みやすいといわれており、地盤が弱い印象を持つ方も少なくないからです。
そのため、川沿いの家を売却する前に地盤の強度に問題があるかどうかを確認すると良いでしょう。
2000年以降に建築された物件は建築のタイミングで地盤調査が義務づけられているため、手元に「地盤調査報告書」があるはずです。
2000年より前に建築された物件の場合、または地盤調査報告書が見当たらない場合は地盤調査をおこなうことをおすすめします。
地盤調査によって地盤の強度に問題がないことが証明できると、売却時のアピールポイントになるでしょう。

方法③家を解体して更地にする

川沿いの家を売却する場合は解体して更地にし、土地として売り出す方法もひとつの選択肢といえます。
たとえば、築年数が経過している古い家は資産価値が低く、物件がある状態だとしても土地の評価額のみで売却されるケースも少なくありません。
土地のみであれば使用用途の自由度も高く、幅広い需要が期待できるでしょう。
売却情報の欄に「更地渡し可能」のように記載し、売買契約が成立するまで解体しないでおくことで、土地のみが欲しいという方と物件とのセットで欲しいという方の、両方の需要を狙えます。

方法④早急に売却活動を進める

川沿いの家の売却を検討している方は、早急に売却活動を進めましょう。
売却しようかどうか迷っているうちに台風や豪雨によって浸水被害を受け、家の価値が大幅に減少してしまうリスクがあります。
「いつか売却したい」という気持ちかもしれませんが、浸水被害を受けた家は売却価格も20～30%ほど下がるのが一般的です。
くわえて修繕費なども必要になり、場合によってはリフォームや解体を余儀なくされることもあるでしょう。
そのため、川沿いの家を売却したいと考えている方は、少しでも早く売りに出すことをおすすめします。

売却前に把握しよう！川沿いの家のメリット・デメリット

川沿いの家には、通常の家とは異なる特有のメリットとデメリットがあります。
売却時に購入希望者へ説明できるように、きちんと把握しておきましょう。

川沿いの家に住む2つのメリット

メリット①風通しが良い
川沿いは風が発生しやすく、窓を開けると気持ちの良い風が家のなかへと吹き込みます。
家のなかに風を取り入れることで、暑い夏場でも快適に過ごすことができるでしょう。
川沿いの周辺は、建物も少なく、日当たりの良いケースもあります。

メリット②綺麗な自然の景色を身近に感じながら生活できる
晴れた日には太陽の光を反射してキラキラとした水の流れが見られたり、川沿いの遊歩道で散歩をしたりと自然を感じられる毎日を過ごせます。
近年では、川沿いの遊歩道が綺麗に整備されていることも多く、四季折々の景観を楽しみながら散歩を楽しめるでしょう。

川沿いの家に住む3つのデメリット

景観や風通しにおいてメリットがある一方で、売却にマイナスとなってしまうデメリットも存在します。

デメリット①地盤が脆くなりやすい
川沿いの土地は上流から運ばれて積み重なった大量の土砂によって形成されているため、水分を多く含んでいる場合があります。
土地に水分が多く含まれていると地盤が脆くなりやすいため、水害の被害だけでなく地震の発生時に地盤沈下や家の傾きが起こるリスクがあります。

デメリット②虫が発生しやすい
虫は水や草木があるところに集まりやすいため、川沿いの家に侵入することが懸念されます。
とくに湿度の高い梅雨などの時期は虫が発生しやすく、ストレスに感じる方もいらっしゃるでしょう。
近年は川沿いの整備が進んでいるため多くはありませんが、川にゴミが投棄され悪臭が発生したり、景観が悪くなったりする点もデメリットとして挙げられます。

デメリット③湿気が多くカビが生えやすい
川沿いの家は風通しがよく、ついつい窓を開けっ放しにしてしまいますが、川から吹いてくる風には多くの水分が含まれている点に注意しなければいけません。
いつの間にか家のなかの湿度が上がり、カビが発生してしまいます。
湿度計を設置するなど、常に湿度を意識する必要があるでしょう。

川沿いの家の売却！浸水被害を受けた場合の影響

実際に浸水被害を受けた場合、売却時にどのような影響があるのでしょうか。
ここでは、実際に浸水被害を受けた場合と売買契約後に被災した場合の対応についてご紹介します。

ケース①売却前に浸水被害を受けていた

「川沿いの家」というだけで売却価格が安くなることはありませんが、実際に浸水被害を受けている物件は、相場の20〜30%ほど価格が下がります。
また、価格への影響だけでなく、浸水被害を受けた家は「瑕疵物件」とみなされる可能性が高くなります。
瑕疵物件とは、土地や建物に物理的な欠陥があることを意味し、売却時に買い手への報告が義務付けられているものです。
浸水被害を受けたにも関わらず、売却活動に不利になることを恐れて告知をしていない場合、契約を破棄されるだけでなく、損害賠償請求に発展する恐れがあります。

ケース②売買契約後から引き渡しの間に被災した

基本的に売買契約成立から実際に家を引き渡す日まで、数週間から数か月の間隔が空きます。
そのため、契約時には、浸水被害を受けていなかったのに、引き渡しまでの間に被災してしまった、というケースも少なくありません。
このような売り手と買い手のどちらにも責任がないことで売買契約の実行ができなくなった場合は、買い手側から無条件で契約の解除ができるものだと民法で定められています。
買い手の代金支払い義務はなく、すでに支払われたお金も返還することが原則です。
これらのルールは買い手側に有利な制度となっていることから、双方の合意があれば特約で災害時の取り決めをすることも可能とされています。
後々トラブルに発展しないためにも、交渉によってお互いが納得できる条件を見つけていきましょう。