人生でもっとも大きな買い物と言われる不動産。
「今購入して良いのかな」「みんなはどのタイミングで購入しているのだろう」と不安に思う方は多いのではないでしょうか。
そこで今回は、ほかの方がどのタイミングで家を購入しているのか解説します。
ライフイベントに合わせた購入時期もご紹介しますので、家を買うタイミングの見極めにお役立てください。
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はじめに、統計から割り出した不動産購入のタイミングをご紹介します。
年代・平均世帯年収の2つのケースで解説しますので、ぜひご自身の状況と比較してみてください。
ここでご紹介するデータは、国土交通省による令和3年度の「住宅市場動向調査」を参考にしています。
「年齢」から考える不動産購入のタイミング
はじめて住宅を購入した方の年齢は30代後半〜40代前半が最多という結果になりました。
具体的には住宅の種類によって平均年齢が異なり、注文住宅が40歳、建売一戸建てが37歳、新築マンションが39歳となっています。
中古の場合、一戸建て・マンションともに、購入時の平均年齢は43歳と遅めです。
なぜ30代後半〜40代前半がもっとも多いのかというと、そこには「住宅ローンの返済年数」が関係しています。
住宅を購入する方の多くが、住宅ローンを利用するでしょう。
ほとんどの金融機関が、住宅ローンの完済時年齢を80歳としています。
一般的な住宅ローンの借り入れ期間は最長35年です。
そのため35年ローンが組めるのは45歳までとなり、それ以降にローンを組む場合は返済期間を短くしなければならず、毎月の負担額が大きくなってしまいます。
このような理由が関係して、30代後半〜40代前半で住宅を購入している方が多いと思われます。
「平均世帯年収」から考える不動産購入のタイミング
はじめて住宅を購入した方の平均世帯年収は700万円前後です。
新築の場合は700〜850万円、中古の場合650〜710万円が平均値となっています。
新築・中古ともに、一戸建てよりもマンションを購入した世帯のほうが平均年収が高いです。
ここで注意したいのが、この金額は「平均世帯年収」であるということです。
平均世帯年収とは、同じ住居で暮らしている家族の収入を合わせた金額のことであり、1人分の収入ではありません。
統計データと見比べる際は、夫婦2人の年収を合算してからおこないましょう。
ライフイベントから不動産購入の時期を検討する
ここでは、ライフイベント別で見る不動産購入のタイミングをご紹介します。
それぞれのメリット・デメリットを理解して、自身のライフスタイルや今後の計画と照らし合わせてみましょう。
単身(結婚前)で住宅を購入する
住宅は、結婚や出産を機に購入する方が多いと思われがちですが、単身で購入している方も少なくありません。
若いうちに住宅ローンを組めば返済期間を長く設定できるため、月々の負担を軽減できるというメリットがあります。
早くに完済できれば、定年退職までの収入を貯蓄にあてることも可能です。
一方、ライフスタイルの変化によって住み替えが必要になる可能性が高いというデメリットもあります。
結婚を機に住宅を購入する
結婚を機に住宅を購入する場合、パートナーとともに新居探しができる点がメリットです。
結婚後であればペアローンを組むことも可能なため、1人では手の届かない物件でも購入できるようになるかもしれません。
一方で、子どもが生まれた際に部屋が手狭になる可能性が高いというデメリットがあります。
結婚を機に住宅を購入する場合は、今後のライフプランを考慮して間取りを決めることが大切です。
妊娠・出産を機に住宅を購入する
子どもが生まれたあとの引っ越しは大変なため、妊娠を機に住宅を購入するのは良いタイミングといえるでしょう。
出産前に引っ越しを終えられれば、奥さんの負担も軽減できます。
デメリットは、子どもの教育費にいくら必要か、共働きの場合は奥さんがいつまで働けるかなどの不確定要素が多い点です。
教育費や生活費をある程度想定したうえで、購入費用を決める必要があります。
子どもの進学に合わせて住宅を購入する
子どもに通わせたい学校がある場合、進学のタイミングで住宅を購入するのもおすすめです。
幼稚園の入学に合わせて引っ越しができれば、小学校にあがっても友だちがいるため、新しい環境に慣れやすいでしょう。
中学校や高校進学のタイミングでは、子どもの意見を取り入れた家づくりが可能です。
また、万が一転勤になってしまっても、子どもがある程度大きくなっていれば単身赴任を選択するご家庭も多いかと思います。
転勤による引っ越しのリスクが少ない点もメリットといえるでしょう。
子どもが自立したタイミングで住宅を購入する
子どもが自立して、夫婦2人だけになったタイミングでマイホームを建てるという選択肢もあります。
夫婦だけが住む住宅なので子供部屋が必要なく、コンパクトで費用を抑えた家づくりが可能です。
若い頃から収入が増えていれば、全室バリアフリーの物件にするなど、住宅選びの幅も広がります。
デメリットとしては、住宅ローンの返済負担が大きいという点です。
年を重ねてからの住宅ローン契約では、返済期間が短く月々の負担が大きくなってしまいます。
年金の額や生活費などを考慮したうえで、住宅の購入費用を考える必要があるでしょう。
不動産購入を決断する前に考えるべきポイント
不動産の購入を検討する際、マンションか一戸建てかで悩む方は多いのではないでしょうか。
マンションは、立地が良く資産価値が落ちにくいというメリットがある一方、修繕積立費や管理費の負担がかかるというデメリットがあります。
一戸建ては独立性が高く騒音トラブルになりにくいというメリットがありますが、価値が下がる早さがデメリットです。
また、不動産購入を決断する前には、購入費用を賄えるかどうかも考えなければなりません。
不動産の購入費用は住宅の種類によって異なり、新築か中古かでも違ってきます。
国土交通省が発表している「住宅の平均購入額」は、注文住宅が4,879万円ともっとも高く、次いで分譲マンションが4,674万円となっています。
中古物件は費用が低めで、一戸建てが2,721万円、マンションは3,118万円です。
なお、不動産購入時にかかる費用は物件価格だけではありません。
仲介手数料や登記費用などの諸費用にくわえて、マンションの場合は修繕費や管理費も必要です。
住宅それぞれがもつ特徴と購入時にかかる費用を理解したうえで、どのようなマイホームを購入するか検討しましょう。
不動産購入のベストタイミングは人それぞれ
ここまで統計やライフプランから考える不動産の購入時期をご紹介してきました。
家を買うタイミングは、人それぞれでベストな時期が異なります。
統計データと同じくらい貯金をためてから購入しようとすると、地価が上昇して損をするかもしれません。
子どもの進学に合わせて住宅を購入する場合では、学区にこだわるあまり良い物件を逃してしまう可能性もあります。
また、現在の低金利がいつまでも続くという保証はありません。
不動産購入のベストなタイミングは人それぞれですが、金利のことを考えると「今」は比較的買いやすいタイミングといえるでしょう。
まとめ
今回は、不動産を購入するタイミングについて解説しました。
家を建てるタイミングは、人それぞれでベストな時期が異なります。
自身やご家族の状況、今後の計画に合わせて、不動産購入のベストタイミングを見極めましょう。
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