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地震で倒壊しやすい家がある?気になる特徴や倒壊後の対応とは?

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地震で倒壊しやすい家がある?気になる特徴や倒壊後の対応とは?

地震で倒壊しやすい家がある?気になる特徴や倒壊後の対応とは?

不動産を所有している方のなかには築年数などで、地震や災害での倒壊を心配している方もいらっしゃるかもしれません。
建物の強度は外からでは分からない部分も多いため、不安になってしまうこともあるのではないでしょうか。
ここでは所有している不動産の倒壊が心配な方に向けて、地震で倒壊しやすい家の特徴だけでなく、倒壊後の対応や売却方法もあわせてご紹介します。
倒壊の不安がある不動産の売却を検討している方も参考にしてみてくださいね。

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地震で倒壊しやすい家の特徴とは?

地震で倒壊しやすい家の特徴とは?

日本は地震が多いため、国の耐震基準では震度7程度まで耐えられるように建てられている家がほとんどです。
しかし築年数や建物劣化などにより、大きな地震が発生した場合に倒壊しやすい家も残念ながら存在しています。

倒壊しやすい家の特徴とは?

地震で倒壊しやすい家にはいくつかの特徴があります。
まずは1981年以前に建てられた「旧耐震基準の家」です。
国で定められた建物を建てる際の耐震基準は何度か内容が更新されています。
1981年6月に大幅な更新がおこなわれ、このタイミングで旧耐震基準と現在の新耐震基準に分けられています。
旧耐震基準では震度5の地震でも倒壊しないことが基準になっていますが、現在の新耐震基準では震度6強から7強でも倒壊しないことが基準となりました。
そのため、1981年以前に建てられた家は震度6以上の地震には対応していない可能性があります。
築年数が40年を超えている建物を所有している場合は、耐震基準や耐震補強がされているか確認する必要があるでしょう。
また、倒壊しやすい家は屋根が重いのも特徴の一つです。
屋根が重いことで地震が発生した際に建物の揺れが大きくなり、倒壊しやすくなる傾向があります。
とくに瓦屋根は重い屋根の一つで、地震で倒壊した建物には瓦屋根が多い印象もあるのではないでしょうか。
新耐震基準の家では簡単に倒壊しませんが、屋根が劣化しているなど不具合がある場合は注意が必要です。
ほかにも倒壊しやすい家の特徴として、シロアリの被害が発生している家が考えられます。
シロアリは家の柱や土台とのつなぎ目を好んで食べるため、耐震性が劣化してしまうのが大きな原因です。
たとえ新耐震基準で建てられていても、シロアリの被害があることで耐震性が基準を満たしていないこともあるでしょう。
そうなると震度が大きくなくても倒壊するリスクは高まってしまうため、シロアリの被害がある場合は早急に対応する必要があります。
このような特徴のほかにも、築年数の古い家で見られる玉石基礎や傾きがある家は倒壊のリスクが高いといえるでしょう。

倒壊しやすい家が地震で倒壊した場合の対応とは?

倒壊しやすい家が地震で倒壊した場合の対応とは?

地震はいつ発生するか分からない災害です。
倒壊しやすい家を耐震補強する前に地震が発生し、倒壊してしまった場合はどうすれば良いのか不安な方もいらっしゃるのではないでしょうか。
地震で家が倒壊してしまった場合の対応方法は大きく分けて3つです。

建て直しをする

地震で家が倒壊してしまったときに気になるのは住宅ローンの残債です。
残念ながら住宅ローンの残債が残っている場合に家が地震で倒壊しても、残債がなくなることはありません。
そのため倒壊した家は再度建て直すケースが一般的です。
しかし、建て直す費用として再度住宅ローンを組む必要があるため、新たな借入が可能かどうか現状を把握し金融機関に相談する必要があるでしょう。

地震保険の補償内容を確認する

家が地震で倒壊してしまった場合には、火災保険などに含まれる地震保険に加入しているか確認しましょう。
地震保険に加入していれば、建物や家財などが補償されることがあります。
倒壊などで建物が全損している場合は保険会社に連絡をして調査の結果、その損害が認められれば保険金額を受け取ることができるため、建て直しや修理費用にあてることができるでしょう。
事前に火災保険の内容を確認しておき、地震が発生したらすぐに対応できるようにしておくのがおすすめです。

公的支援制度を利用する

地震で家が倒壊した場合には、国でおこなっている支援制度を利用するのも対応方法の一つです。
支援制度には家が倒壊や半壊した場合に利用できる「被災者生活再建支援制度」や、半壊など被災した家に住んでいる場合に利用が可能な「住宅の応急修理制度」などがあります。
ほかにも災害で倒壊した家の復旧を目的として低金利で融資をおこなう「災害復興住宅融資」の制度があり、罹災証明書があれば建て直しなどのために融資を受けられる可能性があるでしょう。
地震で家が倒壊してしまうと、経済的にもダメージが大きいため公的支援制度を利用して対応するのがおすすめです。
支援制度の詳細に関しては、各自治体のホームページなどで確認しておくと良いでしょう。

地震で倒壊しやすい家を売却する方法とは?

地震で倒壊しやすい家を売却する方法とは?

所有している家が地震の倒壊リスクが高い場合には耐震補強やシロアリの駆除、建物の修繕のほか地震保険の加入などさまざまな対策があります。
しかし、対策にかかる費用が高くなってしまう場合やすでに倒壊してしまっている場合は、更地にして土地を売却するのも一つの方法です。
地震で倒壊しやすい家は、その特徴からも築年数が古いケースが多く、売却は難しいとあきらめている方もいらっしゃるかもしれません。
確かに通常の売却方法では難しい物件もあるかもしれませんが、いくつかの方法で売却が可能です。
売却方法の一つとして、売主のリフォーム費用負担物件として売却を進めるのも良いかもしれません。
売却前にリフォームをおこなう方法もありますが、買主の好みに合うかは分からないため、買主が自由にリフォームできて費用は売主負担にしたほうが購入希望者は増えるでしょう。
また、駅などの公共交通機関が近くアクセスが良い立地の場合は、利便性を重要視している購入希望者からの需要があるため、そのまま売却を進めてみるのも一つの方法です。
買主が購入後に自分で耐震補強や修繕をしても良いと考えることで、売却できる可能性があるでしょう。
ほかにも築年数が古く倒壊しやすい家の場合は、家の価値がないと考えられるケースもあります。
そのような場合、家はそのままにして、土地の価格だけで古家付き土地として売却を検討するのも良いでしょう。
また、すでに家が倒壊している場合には、そのまま更地にして売却を考えても良いかもしれません。

早く売却したいなら買取を検討

倒壊しやすい家を、できるだけ早く売却したいのであれば、不動産会社が直接物件を買い取る買取を検討するのも一つの方法です。

通常の売却に比べて価格は安くなるケースが多いのですが、長い間売却が進まずに維持費や税金などの費用がかかるのであれば、買取で早く売却してしまうほうが良いケースもあるかもしれません。
倒壊しやすい家のリスクに不安を感じているのであれば、選択肢の一つとして考えてみるのも良いでしょう。

まとめ

地震で倒壊しやすい家の特徴は、1981年以前に建てられた旧耐震基準や重たい屋根、シロアリの被害があるなどです。
全体的に築40年以上の家では、念のため建物の状態を一度確認し、状態を把握しておくと良いでしょう。
万が一、家が地震で倒壊してしまった場合には、経済的にもダメージを受けやすいため、事前にローンの状況や地震の支援制度などを確認しておくことをおすすめします

また、倒壊しやすいリスクのある家は売却を進めて手放すのも方法の一つといえます。
売却方法に悩んだ場合は、ぜひ弊社までお気軽にご相談ください。


株式会社リードホーム スタッフブログ編集部

都心・城南エリアで土地・一戸建・マンションをお探しの方のために結束したファミリータイプ住宅売買の専門集団です。目黒区・港区・渋谷区・世田谷区・品川区・大田区の居住用物件のみに特化しております。ブログでは不動産売却などの記事をご提供します。


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