注文住宅を建てるにあたり、「地盤調査は本当に必要なのか」「地盤改良で高額な費用がかかったらどうしよう」とお悩みではありませんか。
目に見えない土地の状態は把握しづらく、軟弱な地盤を放置して家を建てると、建物が傾く「不同沈下」などの取り返しのつかないトラブルに繋がる恐れがあります。
本記事では、地盤調査をおこなう理由や具体的な調査の流れ、調査結果によって地盤改良が必要になった場合の費用相場と注意点について解説します。
土地の安全性や追加費用への不安を解消し、安心して長く住めるマイホームづくりを進めたい方は、ぜひご参考になさってくださいね。
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注文住宅で地盤調査が必要な理由とリスク
注文住宅の地盤調査における目的には、主に建物を安全に支えるための確認作業があります。
まずは、地盤調査が必要な理由や不同沈下を防ぐ重要性について、解説していきます。
安全性を確保する重要性
地盤調査とは、建物を長く支えられる強度が土地にあるか、数値で確認する工程です。
どれほど耐震性の高い住宅でも、土台となる地盤が軟弱であれば、沈下や傾きが生じるおそれがあります。
そのため、建物と基礎、地盤を一体で考え、土地の状態に合った基礎構造を選ぶことが安全性の確保につながるでしょう。
また、建築基準法では建物の荷重や地震などの外力を安全に地盤へ伝える基礎構造が求められ、新築住宅の責任や保険手続きでも調査報告書が重要な資料となります。
とくに河川の下流域や埋立地、盛土などは見た目だけで強さを判断しにくいため、地盤の状態を確認しておくことが大切といえます。
事前確認で防ぐトラブル
地盤の土質や強度、地下水位を確認しておけば、土地に適した基礎構造を選びやすくなります。
客観的な数値があれば、強度不足の見落としを防ぎながら、過剰な地盤改良を避ける判断材料にもなるでしょう。
たとえば、砂質土が厚く地下水位が浅い土地では液状化の可能性も考えられるため、公的な防災マップと調査結果を照らし合わせることが有効です。
また、地盤改良の要否を早く把握できれば、建築費の総額を見通しやすくなり、資金計画に反映しやすくなります。
一方、調査をせず着工後に軟弱地盤が判明すると、追加費用や工程の見直しが必要になる可能性があるため、着工前の確認が重要といえます。
不同沈下が起きるリスク
不同沈下とは、建物全体が均等に沈まず、地盤の一部だけが沈み込んで住宅が傾く現象です。
地盤の支持力にばらつきがあると荷重が偏り、外壁のひび割れやドア、窓の開閉不良などが生じるおそれがあります。
さらに、建物のゆがみで断熱性や気密性が低下するほか、傾きによってはめまいや頭痛など、暮らしへの影響が出ることもあるでしょう。
また、耐震性能を発揮できず、地震時の被害が広がる可能性にも注意しなければなりません。
修復には建物下へ杭を打つなど大規模な工事が必要で、300万円から1000万円以上かかる場合もあるため、地盤調査でリスクを抑えることが大切といえるでしょう。
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注文住宅の地盤調査の流れと代表的な方法
前章では、地盤調査が必要な理由について述べましたが、実際の調査の流れや方法も気になりますよね。
ここでは、調査をおこなうタイミングや代表的な調査方法について、解説していきます。
調査の適切なタイミング
注文住宅の地盤調査は、土地を購入し、建物の配置や間取りなどの計画が固まった後に実施するのが一般的です。
建て替えの場合は、既存住宅を解体し、敷地が更地になってから調査へ進みます。
なぜなら、実際、建物の重さがかかる場所を正確に測る必要があり、一戸建てでは予定建物の四隅と中央の5か所を調べるケースが多いためです。
また、購入前の土地は売主の所有物なので、地面へ穴を開ける調査には許可が必要となり、通常は購入後におこないます。
調査結果によって地盤改良費が追加される可能性もあるため、配置計画が決まったら早めに実施し、その結果を資金計画へ反映させると安心でしょう。
代表的な調査方法の特徴
一戸建て住宅で広く用いられている地盤調査の一つが、スクリューウエイト貫入試験です。
先端がドリル状の鉄棒を地面へ垂直に立て、5kgから100kgまで段階的におもりを載せ、自然に沈むか確認します。
100kgでも沈まない場合は、鉄棒を回転させ、25cm進むまでの半回転数を記録して地盤の硬さを判断する仕組みです。
また、装置が小型なので狭い敷地でも調査しやすく、数時間から半日ほどで必要なデータを集められる点が特徴でしょう。
ただし、硬い地層や深い地層の確認には適しにくく、深さによって鉄棒の摩擦が数値へ影響する場合もあるため、結果は総合的に判断する必要があります。
結果報告書の確認ポイント
地盤調査報告書では、換算N値や自沈層の有無、推定される土質、地下水位などを確認することが大切です。
換算N値は荷重や回転数から算出する地盤強度の目安で、一般に数値が大きいほど硬い地盤と判断されます。
また、自沈とはおもりだけで鉄棒が沈む状態を指し、0.5kN自沈なら50kgの荷重で沈む軟弱な層があることを示します。
さらに、土質から過去の田や沼、盛土などの可能性を読み取り、地下水位が浅い砂質土では液状化リスクも確認しておくと安心でしょう。
数値だけで結論を出さず、施工会社の説明を受けながら地層全体の状態を把握し、必要な基礎や改良工事を理解することが重要です。
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地盤改良が必要な場合の費用相場と注意点
ここまで、地盤調査の流れや方法を解説しましたが、地盤改良が必要になった場合の費用や注意点もおさえておきましょう。
最後に、地盤改良工事の種類や費用、改良しない場合のリスクについて、解説していきます。
主な地盤改良工事の種類
地盤改良工事には、軟弱な地層の深さや土質に応じて選ばれる3つの工法があります。
表層改良工法は、軟弱な層が地表から約2mまでの土地に向いており、土へ固化材を混ぜて地盤全体を締め固める方法です。
一方、柱状改良工法は軟弱な層が約2mから8mまで続く場合に用いられ、地中へ円柱状の固い部分を複数つくって建物を支えます。
さらに、8mより深い位置まで軟弱層が続く場合には、強い支持層まで金属製の杭を打ち込む鋼管杭工法が選ばれることがあります。
どの工法が適しているかは地盤の状態や建物の重さなどで変わるため、調査結果をもとに施工会社と確認しながら選ぶことが大切でしょう。
改良費用の目安と注意点
地盤改良の費用は工法によって異なり、表層改良工法は約30万円から70万円、柱状改良工法は約40万円から100万円が目安です。
鋼管杭工法は大がかりになりやすく、90万円から200万円以上かかる場合もあるでしょう。
ただし、金額は建物配置を決め、現地で地盤調査を終えてから確定するため、概算で考える必要があります。
また、資金計画に改良費が含まれない場合もあるので、擁壁や外構の費用も含め、予備費を見込んでおくと安心です。
なお、柱状改良工法では将来の建て替えや売却時に地中の柱への対応が必要になる可能性もあるため、長期的な視点で工法を確認することが大切といえます。
改良しない場合のリスク
改良が必要な地盤を補強せずに建築すると、建物の重さに耐えきれず、将来、不同沈下が起こる可能性があります。
不同沈下が進むと住宅が不均等に傾き、外壁や基礎のひび割れ、ドアや窓の開閉不良など、生活にも影響が生じるでしょう。
さらに、傾きによってめまいや体調不良につながる場合があるほか、不安定な地盤では設計通りの耐震性能を発揮しにくいというリスクがあるのです。
また、一度傾いた住宅を元に戻すには大規模な修復工事が必要となり、数百万円以上の費用がかかるケースがあります。
そのため、調査結果に応じた地盤改良は、ご家族の安全な暮らしを守り、住宅の状態や資産価値を維持するうえでも重要といえます。
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まとめ
注文住宅における地盤調査は、土地が建物の重さを支えられるか客観的に確認し、家が傾く不同沈下といった深刻なトラブルを未然に防ぐための重要な工程です。
調査は建物の配置計画が固まった後に実施され、一戸建てではスクリューウエイト貫入試験という方法を用いて、地盤の硬さや液状化のリスクを調べます。
地盤改良が必要な場合、深さ約2mや8m等の層に応じた3種類の工事があり、約30万円から200万円以上の費用が発生するため予備費を見込んでおくと安心でしょう。
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